間取り変更リフォームに耐震補強は不可欠
間取り変更リフォームに耐震補強は不可欠
木造の一戸建て住宅において、例えば全面リフォームなどで間取りの変更をする場合、
耐震診断は必ず受けておくことが大切です。
もちろん、築年数が古くなっている場合など、家のために見てもらっておいた方が良いという意味もありますが、
注意しなければならないのは、耐震診断については施主側から希望をしない限り対応してくれない会社が多い、というところです。
ですから、リフォーム会社を選び、見積りを依頼するときには、耐震診断の希望を伝えておく必要があります。
耐震診断をするのとしないのとでは、実は建物の調査も異なる場合が多いのです。
では、なぜ耐震診断が必要になるのか、ということについてですが、
その前に現状の木造２階建て住宅の耐震に対する国の考え方に少し触れておきます。
耐震診断には、大きく分けて２つの方法があります。
精密診断と一般診断という呼び方になるのですが、精密診断とは文字通り事細かに建物を調べ、診断をしていく方法です。
例えば、見えない部分の部材や壁の下地、使われている金物など、全数とは言わないまでもかなり詳細な調査を行い、
それに基づいて構造の診断をしていく方法です。
正確な耐震の評価が期待できる一方で、例えば現在住んでいる家の壁の中をめくって確認する、というのは
まだリフォームすると確定してない場合などには、なかなか難しい方法となります。
そこで、国が耐震助成金などでも認めている方法として、もうひとつの一般診断というやり方があります。
こちらも調査をすることは大前提なのですが、ひとつひとつを調査するというよりは、
建物の状態や劣化度合いなどを概略として数値化し、ある程度確認をしやすい箇所の調査から全体を想定していく診断方法となります。
一般診断で重視されるのは、建物の重さ（屋根や壁の素材などによって大きく変わります）、偏心率（建物の形と重さのバランスのこと）、
そして劣化度（耐震に影響する建物の傷みがどの程度あるのか）というポイントです。
ここで先ほどの間取り変更の件に戻るのですが、間取りを変えるために壁を撤去したり、窓の位置を変えたり、といったことによって
偏心率が大きく変わることがあるのです。
偏心率を少し分かりやすく説明するためにイメージしていただきたいのですが、
家の中で壁が多く集まるエリア（例えばトイレや洗面、お風呂などの水まわりが集まっている場所など）は必然的に固くなります。
その一方で、大空間のリビングなどや窓が大きくとられている南側の部屋などは、壁が少なく、家として弱いことになります。
これらのバランスを表したものが剛心と呼ばれる家の固さの中心点なのですが、剛心の位置と家の形としての中心（重心と呼びます）との位置が大きくずれていると、
地震など大きな力が外から加わることで家は変形し、倒壊に至りやすくなるという仕組みなのです。
つまり、間取り変更を施主の希望の通りに提案してくれるリフォーム会社だったとしても、そこにプロとしての耐震の考え方を取り入れて提案をしてくれていなければ、
家が元の状態よりも更に弱くなってしまう、ということもあり得る訳です。
「プロなんだから、さすがにそんなことはないだろう」
と思われるかもしれませんが、新築と違ってリフォームには多くの場合、行政に対する申請の義務がありません。
施主から「耐震補強をしたい」という希望が出されなければ、耐震を考慮するべきだと考えないリフォーム会社も多く存在するのです。
その大きな違いは、主に普段そのリフォーム会社が工事をしているリフォームの規模によるものが大きいと言えます。
部分リフォームばかりを手掛ける会社にとっては、施主の言う通りの工事をするのが当たり前になっていますから、
わざわざ触る予定のない範囲を調査したり、その部分も含めての話になってしまう耐震補強の提案などをしようとは思わないのです。
仮に万全の耐震補強をしておきたい、という希望がなかったとしても、元の状態よりも弱くなってしまうリフォームを希望される方は、まずおられないと思います。
そういう意味においては、間取り変更を含めたリフォームを考える場合には、耐震診断・耐震補強の考え方は非常に大切だということが分かります。
例えば「１階だけのリフォームをしたい」という希望を伝えたときに、「２階も確認させてくださいね」と調査をしてくれる会社は、
工事範囲を広げようとしている訳ではなく、きちんと耐震の診断をしながら提案をしようと考えている場合が多いかと思います。
大規模リフォームや全面リフォームの実績が豊富なリフォーム会社であれば、通常は耐震診断をすることができますし、
元々リフォームの計画や見積りをする上では、ある程度建物の調査をしなければ提案もできませんから、
「耐震についても気になっている」と伝えるだけで、きちんと診断もしてくれる場合が多いでしょう。
（無反応であればそれこそ要注意です。）
また、より正確な診断を希望する場合には、行政の耐震助成金を利用することで行政のチェックも含めた診断結果が出てくることがあります。
リフォーム会社独自の診断の場合には、会社ごとに少しずつ数値が違ってくる場合がありますが、無料で対応してくれることも多く、
診断や補強計画も会社選定の上での比較検討資料となりますので、ぜひ見解を聞いていただきながら判断をしていただけたらと思います。
Kousuke Kitamura
≪大規模リフォームその他の虎の巻はこちら≫
Copyright © Reform Compass All rights reserved.
「リフォームで失敗しない為のお得な話」を無料でお届け！
利用規約に同意の上、メールアドレスを入力してご登録ください