住宅のリフォームの担当者の資格
リフォームの業界では全部の会社とは言えませんが、
営業と設計をひとりでこなすケースが多くなっています。
これはリフォームには様々な規模の工事があり、
特に小さな工事ではあまり人件費をかけられないという事情があります。
また新築と違って、
現状の建物の状態や構造体を見極めた上で計画をしていく必要があるため、
営業が設計を兼務するというスタイルが一般的になっているのかもしれません。
その際に担当者が資格を所持しているかどうかは、
リフォームの満足度に影響を与えるのでしょうか？
これを考えるには
「何をもって満足するのだろうか」ということを考えなければなりません。
例えば、「自分の想像を超えた仕上がりに満足した」だったり、
「関わった人たちの熱心な対応に満足した」だとか
「出来上がってみて使い勝手のよさに改めておどろいた」などの場合は
「よかった～！」と思えるでしょう。
人が満足するときというのは良い意味で
自分の想像を超えるものがあった場合に起こるものなのかもしれません。
そうして考えると「資格」はあるに越したことはありませんが、
それだけでもないといえます。
大手のリフォーム会社には独自のルールや基準があります。
営業と設計を兼務する担当者が無理な計画で契約しようとしても、
実はその前に会社のチェック機能がはたらけば、必ず計画は修正されます。
無理な工事をすることで、
後々に問題が発覚するとそれこそ会社にとって致命的になりかねないからです。
資格の有無とはその会社にこそ必要性があって、
実は担当者レベルでは必ずしも必要とは言い切れません。
それよりもこちらの意向をしっかりと汲み取ってくれて、
それを実現させるすばらしいプランを提案してくれる人の方が、きっと満足できるでしょう。
資格とはあくまでもその担当者の力量を判断するひとつの指標に過ぎず、
他にも経験年数や実績といった有力な指標があるはずなのです。
ただし規模の小さなリフォーム会社になると、事情は変わってきます。
建築業法では５００万円未満の工事は建築業の許可という許認可も一切いらず、
誰にでも工事を請け負うことができます。
そういった会社そのものに施工基準がない場合が多いからです。
ですからその担当者や工事管理をする人に
違法性や構造の不具合などを見抜く力が必要になります。
（もちろん会社側にそれを守ろうとする意志があってこそではありますが）
施工基準のない会社に依頼して適当な工事をされたとしても、
建築には山ほど見えない部分があります。
そういうところにこそ会社の姿勢が表れます。
ですので全面リフォームともなれば、
ある程度しっかりした規模の会社に依頼されることをお勧めします。
そして、しっかりした会社の担当者を「資格」という指標だけでなく、
実績なども聞いていきながら選んでいくと失敗は少ないのかもしれません。
