2020.6.20

大規模リフォームの追加費用

住宅の大規模リフォームの費用にまつわる話として、追加費用の件は十分気をつけておきたいポイントです。

ただし、一言で追加費用といってもそこには大きく３種類ありますので、一緒にしてはいけません。
まず１つ目は契約後の変更によって生じる差額についてです。
大規模なリフォームの場合、当然契約時には見積書が提示されており、その通りに工事をすることが前提となっているのですが、何社も打合せをしながら比較検討をするという契約前の状態では、実は細部に渡る細かな仕様などを決め切ることはできません。
リフォーム業界としても、細かな仕様確認や商品の決定は契約後に行うことが一般的になっており、それによって変更箇所が出てしまうのは仕方のないところだとも言えるのです。

では、全部決めてから契約をすればよいのではないか、という話になりますが、設計事務所などと異なり、リフォーム会社というのは契約前に設計費用を請求するケースはほとんどありません。無料の範囲で建物調査を行い、要望を聞き取って図面を設計し、見積書を作って判断をしてもらうのです。このプロセスにはかなりの人手や労力を使いますが、リフォームの場合にはそこまでしないと判断してもらえない、という特殊な事情があるため仕方のないところなのです。

ですから、契約前に提示されるプランや見積りというのは、もちろん要望は反映されたものという前提ではありますが、まだリフォーム会社からの提案として「この商品を見積りには計上しています」という程度の、「提案」の内容になっているのです。すると、契約後に仕様の打合せをし、商品を具体的に確定していく作業の中で、もうちょっと良いものに変更したい、という施主側の要望が出てくることがあり、この差額が追加費用になるという訳です。

分かりやすくイメージしてもらうと、このタイプの追加費用に関しては、工事を終えたお客様の表情を見ると、「いや～当初の予算よりもこんなにかかっちゃった」と言いながらも、満足のできる家になり嬉しそうな顔をされているかと思います。

次にあげられるのは、１つ目と少し似ているところはあるのですが、「契約に入っていると思っていたものが入っていなかった」ことによる差額の発生です。

当初の契約からの変更差額という意味では１つ目と同じではありますが、施主の意に関わらず金額が上がるという意味においては、受け止め方が大いに異なります。もちろん、想定されていた商品が希望するものよりもグレードが下回っていた場合もありますが、むしろ見積書に別途工事と記載されており、金額が計上されていなかった場合や、見積書で想定していたよりも工事に時間がかかったり、工事が難しかったからという理由で後から請求される場合など、極めてトラブルにつながりやすい性質をもっています。最終的に納得し、満足される家に仕上がったとしても、どこかわだかまりが残ってしまうかもしれません。

これについては、契約前の打合せが非常に大切になってきます。会社の仕組みなどによっては、別途で計上しなければならない項目も当然あったりするのですが、事前にそれについてしっかりと説明があり、また概算などでおおよその費用などが伝えられていれば、十分納得できるものになるはずです。単純に説明が不足していたり、見積総額が安く見える様にあえて金額を不明確にしていたりと要因は様々に考えられますが、見積書そのものや別途項目についてきちんと説明をしてくれる会社なのかどうかを判断した上で決定しなければならないのです。

３つ目は、着工後に判明した不具合など、家の構造・老朽化などによる追加費用です。
リフォームは新築と違って、既存の建物をさわっていく工事になりますので、計画の最初の方の段階で「建物調査」が行われることが多くなります。図面が無い建物も多い中で、計画の基本となる建物の採寸などが行われるのですが、同時に家の傷み具合についても調査が行われます。

建物の調査方法などは会社によって異なります。規模の大きな会社ほど屋根や床下など、見えにくい箇所の専門調査も無料で行ってくれたりするのですが、それでも壁の中の柱や潜っていけない床下など、分からない部分がかなり残された状態で、想定をしながら進めていくというのもリフォームの特徴です。結果的に壁をめくってみたら、思わぬ漏水で柱が腐食していた、あるいはシロアリがお風呂の下の見えない土台を全部食べてしまっていた、などのケースも少なからずあると考えておいた方が良いでしょう。

そういったお客様の不安を解消するために、「追加費用不要」を謳うリフォーム会社も存在します。これは、特に傷みの想定される家の場合などは安心感が高くなりますので、大きなメリットになることでしょう。ただし、その様な会社は決して多い訳ではなく、一般的には後から判明したものによる工事は追加費用になるというのが通例となっています。ただし、例えばいずれにせよめくって工事をする場所の場合に、柱１本を腐食のために取り替えるだけの工事であれば、工事費用が莫大に上がるということは考えられませんから、きちんと説明を受けて施主側で判断した工事内容については、大きな問題ではないかもしれません。

むしろ問題になるのは、十分な調査が行われず、本来であれば事前に分かっていたであろう場所の不具合で、後から工事が必要になることだと言えます。そういう意味では、リフォーム会社がどの様に調査をしてくれているのかを観察しておくことは大切です。先ほどの屋根や床下などの調査はもちろんですが、基礎や外壁のひび割れの有無、モルタルの下地の浮きはないか、建物の傾きはどうか、など目視や簡単な機器で計測できるものもありますから、事前にきちんと調査をし、必要な項目は説明の上で最初から見積りの中に計上しておく、といったことが施主の目から見ても親切な会社ということになるのだろうと思います。

以上の様に、同じ「追加工事」「追加費用」であっても、性質が大きく異なることが分かるかと思います。２番目、３番目のパターンは特に双方の思い違いや説明不足も含めて、トラブルの大きな要因となる可能性がありますので、気をつけたいところです。そして、それを防ぐためには、いかに事前の打ち合わせが大切かというところに尽きると思います。一般的に商品を購入する場合には、多くのケースで同じものであればできるだけ安く買いたいという心理が働くかと思いますが、あらかじめ形になっていない、住宅というもの、またその中にあってリフォームというものは特殊な要素をもっていますので、単純な金額だけの比較というのは、まずできないと思っておいた方が良いでしょう。様々なアプローチで提案をしてくるリフォーム会社の中から、自分に合った会社を見きわめていくということが、とても大切になってくるかと思います。

リフォームコンパスでは、そういった大規模リフォーム特有の状況を踏まえ、大がかりなリフォーム実績の豊富な会社、そして実力のある担当者を指名してご紹介をさせていただいております。

お気軽にお問合せいただけましたら幸いです。

Kousuke Kitamura

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