大規模リフォームとはいっても、家全部をリフォームするとは限りません。
例えば、よく見られるケースとしては、
２階はもうあまり使っていないし、水まわりも含めて１階を使い勝手が良くなるようにリフォームしたい
などのように、１階のみをリフォームするというものがあります。

そうしたときに、耐震性の問題はよくよく注意しておかなければなりません。
というのも、１階の間取りを大きく変更し、壁や柱の位置や数を変化させると、
そのことによって、元々の建物よりも耐震性能が落ちてしまうことが考えられるからです。

家全体を触るようなケースでは、多くは耐震性も考慮しながらの提案になると思いますが、
（耐震補強を要望として伝えなければ、そもそも補強提案してくれない業者もありますので注意が必要ですが）
「２階を触らない」ということは本格的な耐震補強ができなくなるという意味にもなりますから、
それでも耐震性能を考慮して、せめて現状よりは弱くならないようにと設計してくれる業者と
耐震補強はどうせできないんだからと、耐震性をまったく考慮しない業者に分かれます。

使い勝手はいくら良くなったとしても、壁の量を大幅に減らして地震に弱い家にしてしまったのでは
いざというときに大変なことになってしまいます。
耐震性は家の根幹となる部分ですから、要望されていないからといって弱くして良いということはないでしょう。
家の中で工事しないところがある場合には、十分注意しておきたいところです。

ちなみに、耐震補強についても注意点がありますので、ここでお伝えしておこうと思います。
そもそも耐震診断というのは、常に一定の数値が出ると限ったものではないということです。
耐震診断の基準というものは、もちろん国や公的団体が定めていますので一定のものがあります。
ただし、本格的に診断をするとなると、精密診断といって
壁の中や接合部分がどうなっているかを、科学的に判断しなければなりません。
場合によっては診断のためだけに、一部を壊して調べなければならない・・・なんていうことも発生します。
これは多くの場合非現実的ですので、もうひとつの方法、一般診断法というものがよく採用されています。
ある程度家の状態を想定しながら診断していくというものです。

そして、一般化された故に注意しなければならないのは、診断する人によって数値が変わるということです。
診断そのものは専門の構造計算ソフトを使ってされることが多いのですが、
診断者が机上の計算で「これは危ないですよ」とか「こうすれば大丈夫です」というものが
操作できてしまう要素があるのです。
リフォーム会社によっては、耐震補強に力を入れていて、しっかりとした耐震診断基準をもっているところもありますし、
形だけの耐震診断にとどまっているところもあるようです。
診断するための現地の調査をどの程度を、どの程度しっかりと行っているか、
その会社にどれぐらいの実績があるのか、を見きわめていく必要があるのです。

また、耐震診断や耐震補強をしようとする場合には、行政によって補助金が用意されているところがあります。
こうした案内もきちんと教えてくれ、申請等手伝ってくれる業者は信頼性が高いと言えるでしょう。
家の強度に関わる大切な部分ですので、やはり信頼できる業者に任せたいところです。
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